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こうした状況の中で、今後脚光をあびてくるディスカウント業態にスーパーストアリーテイリング(大型専門小売業)がある。 すでにアメリカでは、TやT・J・Mなどのスーパーストアリーテイリングが急成長し、小売商業集積のマグネット役を果たしている。
わが国においても、大店法の規制緩和を受けて、DIY、家電、アパレル、紳士服、ドラッグストア等日本版のスーパースペシャルティストアがカテゴリーキラーとしての性格を主張しつつ成長し始めている。 単純、かつ高効率の経営システム構築への期待日米構造協議による商慣行改善の動きに伴い、今後ディスカウント・ビジネスが様々な分野で躍進することが予測される。
その中で注目すべきは、これまで独占禁止法第204条の2の規定に基づく再販商品にも安売りの波紋が広がっていくことである。 化粧品や医薬品等の再販制度そのものが抜本的に見直されようとしている状況の中で、DSは日本の流通システムを大きく変革させる役割を担っている。
特に、化粧品業界においてはこれまでに経験したことのないような流通構造がDSによって形成されてくるだろう。 DSが密集する商業集積地(アメ横など)では、すでに有名ブランド品が販売の主力商品と化している。
また、医薬品業界では流通の主導権を握っているメーカー同士の水平的競争が激化しており、問屋への高圧的セリング(押し込み販売)が相変わらず後を絶たない状況にある。 そのため大量仕入れで仕入れ価格を引き下げた分だけ商品を他の現金問屋にダイバート(横流し)することにより、マージンを稼ぐ医薬品問屋も少なくない。
このようにみていくと、大店法や商慣行の見直しなど各種規制が緩和される90年代後半からは店舗の大型化や流通機構の改革が促進され、より一層競争が厳しくなってくる。 これまでの業態という枠は取り壊され、業態を超えた生活支援ストアのような業態などが登場するだろう。
それがまさにディスカウント・ビジネスである。 だが、本格的ディスカウント・ビジネスを追求していく上での課題は多い。
特に、わが国の商慣行は複雑で、メーカー主導という厚い壁がある。 加えてコストアップが重く経営にのしかかる状況の中で、商品単位も内外価格差の是正に向けて低く抑えられていく。

このままでいけば、旧来からのバック屋的商法のディスカウントハウスは確立性の低い業態として撤退の方向に走る可能性も生じてくるだろう。

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